Bloombergは2026年2月15日の記事で、ソニーグループが次期PlayStation（PS6）の発売を2028年、あるいは2029年に後ろ倒しすることを検討していると報じました。同記事はNintendo Switch 2の年内値上げも任天堂が検討中であると伝えています。ソニー、任天堂の両社ともBloombergの取材に対してコメントしていません。
PS6の発売時期、従来の想定から後退か
Bloomberg記事はソニーの戦略的思考に詳しい情報筋を引用し、次のように伝えました。
「ソニーグループは次期PlayStationの発売を2028年、あるいは2029年に後ろ倒しすることを検討中である」 ——Bloomberg（2026年2月15日）
PS6の発売時期をめぐっては、2025年10月にPlayStationの技術責任者マーク・サーニーが公式動画でAMDとの共同技術について「数年後の将来のコンソール」に搭載する意欲を示しており、2027年頃の発売を示唆するものと広く受け止められていました。2026年1月にはMST Internationalのアナリスト、デイヴィッド・ギブソンも「PS6の発売が2028年以降になる可能性が高い」とする報告書を公表しました。
ソニーの直近の公式発言としては、CFOの陶琳（タオ・リン）氏が2026年2月5日の決算説明会で「次年度のPS5年末商戦に必要な最低限のメモリ供給量はすでに確保済み」と述べています。ただし、この発言はPS5に関するものであり、PS6の開発スケジュールや発売計画には言及していません。
Switch 2値上げ検討と任天堂の公式見解
Bloomberg記事は、任天堂がSwitch 2の価格を2026年中に引き上げることを検討していると伝えました。
一方、任天堂の古川俊太郎社長は2026年2月3日の決算説明会で、メモリ価格の上昇とSwitch 2の価格について次のように述べています。
「Nintendo Switch 2の価格変更については、現時点で決定されていない。価格変更の判断は、収益性だけでなく、プラットフォームの普及台数、販売動向、市場環境といった要素を総合的に考慮して決定する」 ——任天堂 2026年3月期第3四半期決算説明会Q&A
古川社長はあわせて、最近のメモリ価格上昇が第3四半期（2025年10月〜12月）のハードウェア収益性に大きな影響を与えなかったと説明しました。第4四半期にも大きな影響は見込んでいないとしており、メモリ価格上昇のペースは「想定を超える速さで進んでいる」との認識を示しつつも、手持ちの在庫と生産中のハードウェアにより次年度への即座の影響は想定していないと述べています。
ただし、部品価格の上昇が予想以上に長引き次年度以降も続く場合には収益性に圧力がかかる可能性があるとし、状況が大幅に悪化した場合は市場動向を慎重に見極めて対応するとの方針も示しました。
Nintendo Switch 2の日本でのメーカー希望小売価格は49,980円（税込）です。Bloomberg報道は値上げ検討の対象地域を特定していません。
メモリ危機の規模とゲーム機価格への波及
AI向けデータセンターによる大量のメモリ需要が、業界全体の供給を逼迫させています。調査会社TrendForceが2026年2月に公表した改定予測では、2026年第1四半期のDRAM契約価格は前四半期比で90〜95%の急騰が見込まれており、NAND価格も55〜60%の上昇が予測されています。
Lenovoの楊元慶（ヤン・ユアンチン）CEOは「供給と需要のこの構造的な不均衡は、単なる短期的な変動ではない」とBloombergに対して述べました。半導体製造装置メーカーLam Researchのティム・アーチャーCEOは韓国でのカンファレンスにおいて、「かつてない規模の転換期に差しかかっている」とした上で、今から2020年代末までの需要は過去のあらゆる実績を上回り他のすべての需要源を圧倒するだろうと述べたと同記事は伝えました。
ゲーム機の価格をめぐっては、従来は世代が進むにつれて値下がりする傾向がありましたが、近年はソニー、Microsoft、任天堂がいずれも価格引き上げに踏み切っています。ソニーはPS5の価格を一部地域で2022年8月に引き上げた後、2025年4月に英国・欧州・豪州で、同年8月には米国でも値上げを実施しました。任天堂も2025年8月に米国で旧Switchシリーズの価格を改定し、各モデルで30〜50ドルの引き上げを実施しています。
※本記事はBloombergの報道をもとに関連情報を加えて再構成しています。ソニー・任天堂はいずれもコメントしておらず、記載内容は検討段階の情報であり、確定した発表ではありません。
