Microsoftによる「コンソール戦争敗北」発言をきっかけに、同社がゲーム機事業から撤退するのではという憶測が広がる中、Sonyグループ幹部がこの問題に初めて言及しました。PlayStationとXbox、二大プラットフォームの今後を占う発言の背景と業界の見方を整理します。
ソニー幹部のコメントと公式見解
「競争が革新を促す」とする姿勢
Sony Interactive Entertainment（SIE）の社長兼CEOである西野秀明氏は、投資家向けの場で「競争は健全であり、それがイノベーションを後押しする」と語りました。これは、Microsoftが家庭用ゲーム機市場から撤退する可能性が一部で取り沙汰される中、競争環境の変化がPlayStationに与える影響について問われた際のコメントです。
この発言は、Game RantやPush Squareなど複数のメディアを通じて報じられており、Sonyがあくまで市場競争を前向きなものとして捉えている姿勢が明らかになりました。
なお、SVPジャスティン・ヒル氏による直接的な質問の有無については確認されていないものの、Fireside Chat形式の会合でこの議論がなされたことは複数の情報源で裏付けられています。
Xbox撤退説の発端と現状
「敗北」発言と市場の憶測
2023年、MicrosoftはActivision Blizzardの買収審査において、「Xboxはコンソール戦争に敗北した」との立場を公にしました。この発言は、規制当局に対し市場シェアの低さを主張することで、買収の正当性を主張する目的があったとされています。
この姿勢が一部のメディアや業界関係者による「Xbox撤退説」につながったのは事実です。2024年にはXboxのコンソール販売が過去最低を記録し、2025年も販売不振が続くと予測されています。
Microsoftの次世代戦略と新ハード構想
「TV向けPC型」Xboxと携帯機計画
Microsoftは、こうした市場環境の中でも次世代ハードウェアの開発を継続しているとされています。複数の内部情報によると、同社は少なくとも1機種の次世代Xboxを2027年に投入する計画を持っており、また2025年中にはXboxブランドの携帯型ゲーム機を発売する見通しも報じられています。
特に注目されているのが、長年Microsoft関連の動向を追ってきたジェズ・コーデン氏の証言です。同氏は、新型Xboxが「PCと同じSDKを採用し、TVに適した外装を持つ構成」になると指摘しています。これにより、ゲーム開発者はPC向けとほぼ同じ工程でXbox版の開発が可能になるとの見通しが示されています。
PlayStationの変わらぬ基本方針
「競争による革新」の維持姿勢
西野氏の発言からも明らかなように、PlayStation側は競争を排除するのではなく、それを自己革新の契機と捉えています。他社の動向にかかわらず、自社のハード・ソフト一体型戦略を継続する構えであり、戦略の転換を示すような発言は今のところ確認されていません。
今後、仮にハード市場からの撤退企業が出た場合でも、ソニーはそれを静観しつつ、ユーザー体験の強化と独自プラットフォームの深化に注力していくものと見られます。
