任天堂の古川俊太郎社長は11月5日の決算会見で、「Nintendo Switch 2」の追加値上げについて「現時点で何かこれ以上価格について考えているということはない」と述べ、現段階では価格改定を検討していないことを明らかにした。産経新聞が報じている。
Nintendo Switch 2は、2026年5月25日に日本語・国内専用モデルのメーカー希望小売価格が49,980円から59,980円へと1万円引き上げられた。米国や欧州などでも9月1日に価格が改定されており、今回の発言は、そうした値上げを実施した後の方針を示すものとなる。
任天堂は5月の決算説明会の質疑応答で、メモリを中心とする部材価格の高騰と関税措置による原価への影響を、2027年3月期の業績予想に合わせて約1,000億円織り込んでいると説明していた。
当時、古川社長は本体価格を引き上げた理由として、メモリなどの部材価格に加え、為替や石油価格を含む市場環境の変化が中長期に続くとの見通しを示した。従来の価格を維持すればハードウェアの採算性が著しく悪化する可能性があるため、コストの一部を販売価格に転嫁する判断に至ったという。部材価格の上昇による影響は、2026年だけでなく翌年にも及ぶ可能性があるとみていた。
こうしたなか、古川社長は今回の会見で、メモリの供給状況に大きな変化はなく、必要な数量を確保できる状況にあるとも説明した。
