任天堂がSwitch 2の2026年1-3月期（第4四半期）の生産計画を約600万台から約400万台へ引き下げたと、Bloombergが関係者の話として報じた。最大200万台規模の縮小となる。昨年の年末商戦で特に米国での販売が振るわなかったことが背景にあり、社内では需要が発売直後に前倒しされた可能性についての議論が進んでいる。
第4四半期の生産、約600万台計画から約400万台へ
関係者によると、任天堂は2026年1-3月期に約600万台のSwitch 2を生産する計画だったが、これを約400万台に縮小した。最大で200万台の引き下げとなる。生産縮小の動きは4月以降にも及ぶ可能性があるという。報道後、任天堂株は一時6%安の8858円まで下落した。
米関税政策やメモリ価格の上昇、イラン戦争に伴うコスト増といった外部環境もSwitch 2のコスト構造に影を落としている。
海外市場の減速とメトロイドプライム4の不振
任天堂の古川俊太郎社長は2月3日の決算説明会で、海外のハードウェア販売動向について次のように回答している。
「海外は当社想定と比べるとやや弱めの水準での推移となりました」
年末商戦の勢いを欠いた要因の一つが、12月に発売された『メトロイドプライム4 ビヨンド』（Metroid Prime 4: Beyond）の販売不振だ。Bloomberg報道によると、米国で人気のあるシリーズ最新作ながら、Bloomberg報道によると年末商戦期間中にプラットフォーム別では100万本に届かなかった。ただし、任天堂はその後、Switch版とSwitch 2版の合算販売本数が100万本を超えたことを確認している。2017年の発表から長期間の開発を経た作品だったが、大作としては低調な立ち上がりとなった。
国内市場では、低価格の国内専用モデルが堅調に売れている一方、このモデルは不採算とされる。海外、とりわけ米国での売上が伸びない限り、利益の拡大余地は限られる構図だ。
発売直後に需要が集中した可能性──減産でも通期計画は維持
関係者によると、任天堂は足元の販売鈍化について社内で原因の分析を進める一方、中長期の成長シナリオには引き続き手応えを感じているという。焦点となっているのは、昨年6月の発売直後から数週間ないし数カ月にわたり十分な在庫が確保されていたことで、年後半に顕在化するとみられていた購買意欲が早期に消化された可能性だ。
米国の調査会社Circanaのマット・ピスカテラ氏もSwitch 2の販売動向について、発売初期に潤沢な供給があったため過去の他機種と比べて販売が前半に偏りやすいとの見方を示している。Switch 2は米国市場で発売から7カ月時点で歴代最速の販売ペースを記録し、PS4の同時期の販売ペースを35%上回った実績がある。初期に販売が集中していたとすれば、足元の生産縮小と通期計画維持の両立にも一定の説明がつく。
こうした状況下でも、任天堂は26年3月期のSwitch 2の販売計画を1900万台に据え置いている。Bloombergがまとめたアナリスト予想平均の2000万台を下回る慎重な設定だが、下方修正には至っていない。
※本記事はBloombergの報道をもとに、関連情報を加えて再構成しています
