未発表の次世代ゲーム機「PlayStation 6（PS6）」について、ハードウェア関連のリーク情報で知られるKeplerL2氏が、RAMとNANDフラッシュだけで680ドルを超えるコストがかかると主張した。
同氏は以前からPS6の部品原価について情報を発信している。6月30日付のTechSpotの報道によると、3月時点では本体全体の部品原価を約760ドルと推定していたが、その後、メモリ不足の影響で約200ドル上昇し、約960ドルに達したと主張していた。
10月17日、海外掲示板NeoGAFでは、この推定が20～30％高すぎる可能性を挙げ、ソニーが本体を原価より安く販売すれば680ドルでの発売もあり得るのではないか、という意見が出た。
これに対し、KeplerL2氏は「RAM + NAND alone is over $680（RAMとNANDだけで680ドルを超える）」と返信した。CPUやGPUなどを含む本体全体ではなく、メモリとストレージ用NANDだけで、相手が想定した販売価格を上回るという主張だ。
今回の680ドル超という数字は、これまでの総部品原価の推定とは異なり、RAMとNANDに対象を絞ったもの。ただし、同氏はその算定根拠やソニーの実際の調達価格に基づく数字なのかを明らかにしておらず、PS6の確定した部品原価や販売価格を示すものではない。
一方、ソニー自身もメモリ価格高騰がゲーム機事業に与える影響を認めている。5月8日の経営方針・決算説明会の質疑応答では、メモリ価格の上昇が部品原価と製造コストを押し上げ、その負担を本体価格へ転嫁すれば、ゲーム機の普及に大きな影響を与える可能性があると説明した。
ソニーは2026年に必要なメモリ数量をすでに確保し、価格についても一定程度合意しているという。しかし、メモリ価格の高止まりと需給逼迫が2027年まで続くとの見通しを踏まえ、ほかの部品のコスト削減や販売戦略、事業モデルの調整も検討している。
次世代プラットフォームについては、発売時期も販売価格もまだ決定しておらず、今後の市場環境を見ながら判断する方針だ。
