ゲーム会社による買収は、開発スタジオにどのような結果をもたらすのか。元Riot Games、Crytek、EAの開発者Sebastian Cardoso氏が、2000年以降に行われたゲーム開発スタジオの買収を調査したところ、対象283社のうち93社（32.9％）が閉鎖されていた。一方、任天堂の所有下に入った6件はすべて「成功」または「安定」と評価され、「衰退」「閉鎖」に分類された事例はゼロだった。
11月2日に公開された調査結果では、買収後のゲーム作品の売上や評価、スタジオの存続状況などを追跡。2026年10月30日時点の情報をもとに、各社を「成功」「安定」「衰退」「閉鎖」の4段階に分類している。
調査対象の283社では、閉鎖された93社に加え、79社が「衰退」に分類された。両者を合わせると60.8％に達する。ただし、衰退には作品の売上・評価の悪化だけでなく、親会社への組織統合や、独自作品の開発から他社作品の支援業務への転換なども含まれる。調査者独自の基準による評価であり、買収が衰退や閉鎖の原因だったと証明するものではない。
買収した企業によっても、結果は大きく異なる。任天堂が買収したスタジオは調査対象の6件すべてが「成功」または「安定」と評価された一方、Activision Blizzardによる買収・所有について調査された17件は、すべて「衰退」または「閉鎖」に分類された。Cardoso氏は、スタジオの規模や設立年数、過去の実績よりも、どの企業に買収されたかが、その後の結果を予測するうえで重要な指標になったと分析している。
任天堂が重視してきた、買収前からの協業関係
任天堂が過去に公表した買収理由を見ると、すでに長年の協業関係にあった開発会社を傘下に迎えてきたことが分かる。
2021年には、『ルイージマンション』シリーズなどを手がけるカナダのNext Level Gamesを子会社化。同社の一部オーナー役員が株式の売却を希望していたことを受け、任天堂は開発ノウハウや人材を安定的に確保するとともに、自社の開発チームとの連携・人材交流を通じて、開発速度や品質の向上を図る狙いを説明していた。
2022年に子会社化したSRDは、約40年間にわたって任天堂のゲームソフト開発に深く関わってきた会社だ。こちらも買収の目的として、経営基盤の強化や将来にわたる開発リソースの安定確保、開発効率の向上が挙げられている。
また任天堂は、2024年11月の経営方針説明資料で、さらなるM&Aの可能性は否定しないとしながらも、新たな人材に自社のものづくり文化を十分に理解してもらうため、組織の有機的な拡大を優先すると説明している。
その後も、協業実績のある開発会社を傘下に迎える動きは続いた。2025年11月には、『スプラトゥーン』シリーズなどの開発に協力してきたBandai Namco Studios Singaporeの株式取得を発表。継続的な取引実績を踏まえ、開発体制を強化することが目的とされた。
Cardoso氏も、良好な結果を示した買収企業に共通する特徴として、以前から協業していたスタジオを取得することや、既存の開発体制を尊重することなどを挙げている。
