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ソニーグループの社長CEOを務める十時裕樹氏が、PS5とメモリ不足を巡る文脈で、「今はコンソールを積極的に売る必要がない」と述べた。PSコンソールがライフサイクル後半にある現状を「幸運」だとしたうえで、本体の積極販売よりも、現在のユーザーベースから得る継続収益に焦点を置いていると説明している。
The Wall Street Journalのインタビューでは、メモリ不足が多くの企業に影響しているなか、ソニーは有名な競合のように新しいコンソールを発売する局面ではなかった、という文脈で質問が行われた。これに対し十時氏は、PlayStationコンソールがライフサイクル後半にあることは「幸運」だと回答。そのうえで、「それはつまり、今はコンソールを積極的に売る必要がないということ」と述べ、代わりに現在のユーザーベースから得る継続的な収益へ注力していると説明した。
十時氏はさらに、PlayStationには「1億2500万を超えるMAU」があるとし、そのユーザーをどう収益化するかが重要だと述べた。ソニーの2026年度第1四半期資料によれば、6月時点のPlayStation全体のMAUは1億2500万アカウント。四半期最終月にPlayStationでゲームをプレイ、またはオンラインサービスを利用したユニークアカウントの推定総数で、PS5単体のユーザー数を示すものではない。
もっとも、メモリ高騰を踏まえて既存ユーザーからの収益化を重視する方針自体は、今回初めて示されたわけではない。ソニーは2026年2月の決算説明で、PS5の販売台数がコンソールサイクル後半に入り緩やかに減少しているとしたうえで、現在のサイクル段階ならハードウェアの販売戦略を「柔軟に調整できる」と説明していた。メモリコスト上昇の影響についても、すでに獲得したユーザーからゲーム販売やネットワークサービスを通じて得る収益を伸ばすことで抑えていく方針を示している。
同じ決算では、PlayStation事業の状況も具体的に示されていた。PS5本体の販売台数が前年同期から減少する一方、PlayStation Storeのソフトウェア収益は四半期として過去最高を記録。PlayStation Plusについても、上位プランへの移行が続き、同四半期の業績に大きく貢献したとしている。
2月にはハードウェアの販売戦略を「柔軟に調整できる」と説明していたのに対し、今回は十時氏が「今はコンソールを積極的に売る必要がない」と述べた。両者の意味合いは重なるものの、今回の発言では、現在のハード販売に対する姿勢がより直接的な言葉で示された。
ただし、これはPS5の普及拡大そのものを止めるという意味ではない。ソニーは7月31日の最新決算説明でも、2026年度の販売計画に必要なPS5向けメモリは確保済みとしたうえで、ハードウェア需要と追加メモリを確保できる可能性を注視しながら、PS5のインストールベースをさらに拡大していくとしている。
