The Wall Street Journal（WSJ）は、世界的な主要部品の供給逼迫がソニーの次世代ゲーム機「PlayStation 6（PS6）」の市場投入に影響していると報じた。AI関連需要の拡大を背景に部品不足が長期化しており、これまで2027年の登場を見込んでいたアナリストの予測もより先へと動いているという。
もっとも、2027年という時期はあくまでアナリスト側の見立てであり、ソニーが正式に示してきた発売時期ではない。WSJは供給逼迫がPS6の市場投入に影響していると伝えたが、その影響の具体的な内容は明らかにしていない。こうした中、同紙の取材に対し、ソニーグループの十時裕樹社長CEOは、PS6発売の正確な日取りはまだ決まっていないと説明している。
ソニーは今年5月の決算説明会でも、メモリ不足がゲーム機事業に及ぼし得る影響について言及していた。メモリ価格の上昇は部材費や製造コストを押し上げる要因となり、それを本体価格に反映させた場合には、ゲーム機の普及に影響を及ぼす可能性があるとの認識を示した。そのうえで、次世代プラットフォームについては発売時期、価格ともに未定であり、今後の市場環境を踏まえて判断すると説明していた。
一方で、現行のPlayStation事業が直ちに供給難に直面しているわけではない。ソニーは5月時点で、2026年に必要となるメモリ数量はすでに確保しており、価格面でも一定の合意に達していると説明。さらに7月31日の最新決算Q&Aでも、G&NS事業で今期必要なメモリ数量は確保済みだとしている。
ただ、次世代機を見据えるうえでは、2027年まで続くとみられるメモリ価格の高止まりと需給逼迫が引き続き課題となる。ソニーは5月時点で、次世代プラットフォームについて、ほかの部分でどこまでハードウェアコストを削減できるかに加え、どのような販売・市場投入戦略を採るか、さらにビジネスモデルの調整も含めて検討していく考えを示していた。
出典：The Wall Street Journal / Sony Group 2025年度第4四半期Q&A / Sony Group 2026年度第1四半期Q&A
